グッドイヤー 2016年 第3四半期業績および年間見通し修正を発表

• – 第3四半期の純利益は3億1700万ドル、年初来で7億300万ドルと堅調
• – グローバル全体の第3四半期の営業利益は5億5600万ドル、年初来のコア事業の営業利益は15億ドルで過去最高を記録
• – 第3四半期の売上に対する純利益率は8.2%、グローバル全体の営業利益率は14.5%
• – アメリカ・リージョンの第3四半期の収益は3億500万ドルで、営業利益率は14.7%
• – EMEA(ヨーロッパ・中東・アフリカ)リージョンの第3四半期の収益は1億3200万ドルで、営業利益率は12.3%
• – アジア太平洋リージョンが過去最高の第3四半期収益の9900万ドル、営業利益率18.3%
• – 2020年の目標と資本配分計画を確認

ザ・グッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバー・カンパニー(以下、グッドイヤー)は、2016年10月28日、2016年度の第3四半期および年初から9か月間の実績を発表しました。
「グッドイヤーの第3四半期の実績は堅調でした。営業利益率はグローバル全体で14.5%となり、グローバル全体のコア事業の年初来営業利益は過去最高レベルとなりました」と会長兼CEOであるリッチ・クレーマーが発表しました。

「2016年度見通しを修正しましたが、最近の不安定な情勢を反映したものです。グッドイヤーの米国向け商用トラックタイヤ事業にも影響が出ています。ただし、この逆風は短期的で、当社が提案する価値が変わることはありませんし、長期計画の実行にも影響しません」

「グッドイヤーの戦略は、業界の流れを取り込むことです。今、付加価値が高い、リム径が大きいタイヤへの需要がグローバルで伸びています。こうした製品の当社ラインアップと供給力で、グッドイヤーは持続可能な成長の道を歩めると考えます。また、先日発表した2020年までの目標も達成できると確信しています」とクレーマー会長はコメントしました。

こうした戦略の一環として10月24日、グッドイヤーはドイツのフィリップスブルク工場を閉鎖するとともに、欧州地域での生産能力を見直し、付加価値が高いタイヤの製造能力の拡大をはかることを発表しました。
「当社は、その国の高付加価値セグメントでの成功に注力して、低成長で下降傾向のセグメントでの露出は控えるようにして、グッドイヤーのブランド力を活用してカスタマーの皆さまの事業成長と利益向上をサポートします」とクレーマー会長は結びました。

グッドイヤーの第3四半期の売上げは38億ドルで、前年同時期の42億ドルから減少。グッドイヤーのベネズエラ子会社の非連結化が押下げ要因となりました。

タイヤ売上総数は4200万本でした。2015年末にベネズエラ子会社の非連結化に関わる調整を考慮すると、前年度比で実質的に横ばいでした。AP(アジア太平洋)地域は成長しましたが、アメリカ地域とEMEA(欧州・中東・アフリカ)地域の下降は、APの成長分で相殺しきれませんでした。補修用タイヤの出荷本数は1%増、新車装着用タイヤの出荷本数は6%減です。

グッドイヤーの2016年度第3四半期の純利益は3億1700万ドル (1株当たり1.19ドル)で、前年同時期の2億7100万ドル(1株当たり0.99ドル)から17%増でした。主たる押上げ要因は所得税手当です。これは各種税の入念な調整をして、一部が正当化料金で相殺されたものでした。2016年第3四半期の調整済純利益は3億1000万ドル (1株当たり1.17ドル)で、前年同時期の2億7100万ドル (1株当たり0.99ドル)。1株当たり純利益は希釈化されています。

グッドイヤーは2016年第3四半期の営業利益をグローバル全体で5億5600万ドル、前年同時期の6億200万ドルからの減少を発表しました。ベネズエラ子会社の非連結化が2016年の営業利益の押下げ要因となりました。昨年度、ベネズエラ要因が含まれないコア事業営業利益は5億6300万ドルでした。

年初来実績
2016年の年初来9か月間について、グッドイヤーの売上は114億ドルで、前年同時期比で8%減。押し下げ要因は、ベネズエラ子会社の非連結化と不利な為替換算でした。

タイヤ本数は合計で1億2500万本、前年比で1%増でした。牽引したのはAP地域で主に日本でした。日本グッドイヤーが完全出資会社となったことと中国が押上げました。補修用タイヤの出荷本数は2%増、新車装着用タイヤは3%減でした。ベネズエラ子会社の非連結化要因を除くと本数は2%増でした。

グッドイヤーの年初来純利益は7億300万ドル (1株当たり2.62ドル)で、前年同時期の6億8700万ドルに対して2％増でした。押上げ要因は主に、各種税の入念な調整による所得税の低減化でした。年初来の純益調整額は8億1800万ドル (1株当たり3.05ドル)で、前年同時期の6億4900万ドル (1株当たり2.39ドル)から増となりました。1株当たりの額は希釈化されています。

グッドイヤーは2016年のグローバル全体の年初来営業利益が15億ドル、対前年比で2%減だったと発表した。ベネズエラ子会社の非連結化が押下げ要因となりました。2015年度について、ベネズエラ要因を含まない年初来9か月のグローバル全体コア営業利益は14億ドルでした。

アメリカ・リージョン

アメリカ・リージョンの2016年第3四半期の売上は前年同期比14%減の21億ドルでしたが、これは本数の8%減を反映している形です。補修用タイヤの出荷本数は6%減、新車装着用タイヤの本数は15%減でした。かつて子会社だったベネズエラのGDTNA(グッドイヤー・ダンロップ・タイヤ・ノースアメリカ)を非連結化した影響を除くと本数は5%減で、主な下げ要因はカナダとブラジルの乗用車用の新車装着用・補修用タイヤでした。アメリカ・リージョンの乗用車用タイヤの出荷総本数は実質的に横ばいで、商用車用タイヤの出荷本数は12%減でした。

2016年第3四半期の営業利益は3億500万ドルで、前年比で19%減でした。主な下げ要因はベネズエラ子会社の非連結化と本数が少な目だったことです。

ベネズエラ子会社非連結化は、本数で40万本減、売上で1億5500万ドル減、営業利益で3900万ドル減のマイナス要因となった。

GDTNAの売却はマイナス要因となり、本数で20万本減、売上で6000万ドル減、営業利益で6000万ドル減となった。

EMEA(欧州・中東・アフリカ)リージョン

EMEAリージョンの第3四半期の売上12億ドルは前年同期比7%減でした。押下げ要因は、新車装着用タイヤ事業の販売戦略と乗用車用の小リム径タイヤでの競争激化を受けた販売本数の5%減でした。補修用タイヤの出荷本数は3%減で、新車装着用タイヤの出荷本数は8%減でした。

2016年第3四半期の営業利益は1億5200万ドルで前年同期比１％減でした。主な要因は、販売本数が伸びなかったことが主な要因です。

住友ゴム工業(SRI)との提携解消のマイナス影響は、本数にして10万本、売上にして1100万ドルでした。ただしSRIに支払うロイヤルティが減少したため、営業利益に600万ドルのプラス効果がありました。

アジア太平洋(AP)リージョン

アジア太平洋(AP)リージョンの2016年第3四半期の売上は、前年同期比18%増となり、5億4100万ドルでした。押上げ要因は、日本・中国・インドが主に牽引した売上本数の33%増でした。この好結果は、価格／商品構成で一部相殺されました。相殺要因は。主に原料価格の低下による価格への影響でした補修用タイヤの出荷本数は47%増で、新車装着用タイヤの本数は16%増でした。

2016年第3四半期の営業利益は9900万ドルで、前年同期比38%となり、過去最高となりました。主な上げ要因はタイヤ本数が大きかったことです。

日本グッドイヤー(NGY)の取得は、130万本増および売上4800万ドル増のプラス効果となりました。NGY取得とダンロップ・グッドイヤー・タイヤ社の株式売却により、営業利益に400万ドルのプラス効果が出ました。

財務目標
グッドイヤーは2015年9月に発表した2020年財務目標と資本配分計画を確認しました。

また同社は2016年の財務目標を修正して、2016年通年の財務目標を確定しました。グッドイヤーは、2016年通年での営業利益を20億ドルから20億2500万ドルの間を予想しています。

株主様への配当プログラム
グッドイヤーは2016年9月1日に四半期分の配当として1株当たり7セントを支払いました。役員会は2016年11月1日時点の登録株主に対して、2016年12月1日に四半期分の配当を1株当たり10セント支払うことを発表しました。

以前に発表した11億ドルの自社株買いプログラムの一環として、当社は第3四半期に普通株170万株を5000万ドルで買戻しました。

グッドイヤーは世界屈指の大手タイヤ会社です。従業員数は約6万6000人で世界22か国、49拠点で製品を製造しています。米国オハイオ州アクロンとルクセンブルグのコルマーベルグの2ヶ所に技術開発センターを有し、技術・性能の両面でタイヤ業界の標準を形づける最先端の製品とサービスを開発しています。グッドイヤーと製品の詳細情報はwww.goodyear.com/corporateをご覧ください。

≪日本グッドイヤー株式会社≫

日本グッドイヤー株式会社は1952年創立。国産および輸入品のグッドイヤーブランドのタイヤを、補修用および新車装着用タイヤ市場で販売しています。日本グッドイヤー関連会社の日本ジャイアントタイヤ株式会社は、土木建築車両用・重機用オフロードタイヤを兵庫県たつの市の工場で生産しています。又グッドイヤーは日本において航空機用タイヤのマーケティングと販売も行っています。日本グッドイヤー株式会社とその製品について、ホームページで詳しい情報がご覧頂けます。
日本グッドイヤー株式会社ホームページ　www.goodyear.co.jp/

≪配信元≫
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